「若者は3年以内に辞める人が多い」と言われて久しくなります。多少の誤差はあれ，3年以内の離職率は2〜3割程度を推移しています。日本では「石の上にも3年」ということわざがあるように，3年以内の離職は問題視されるケースが多いのが現状です。そこで，今回は，「実際3年以内に仕事を辞めることはまずいのか，退職理由はどう話せば良いのか」という点に触れていきます。
3年以内に退職することはヤバいのか？
結論から言えば，退職理由と実績に尽きます。
たとえば，退職理由が過酷な労働環境（過労死ラインを超えていて休日出勤なども常態化している）などであれば，3年以内に退職をしても問題はないでしょう。
また，一定の社内評価を得られるような実績を1年程度出していて，キャリアアップを目指したいという場合も退職理由で大きなマイナスになるケースは減ります。
退職理由で大事なのは，面接官が納得にいくような基準で話ができるかどうかという点に尽きます。そのため，「これを言えば絶対正解」という退職理由も存在しません。あくまで他責にせず，不義理なことをせず，事実を数値を交えながら具体的に語るというのが大切です。
だめな退職理由はどんなものがあるのか？
上記の逆になりますが，「具体的な数値がない」や「他責な理由になっている」が挙げられます。
具体的には，「労働環境がブラックだった」というだけでは，退職理由として伝わり辛いでしょう。ブラックの基準も人によって違いますし，業務時間は長いが離職が少ない職場もあります。どのような労働環境で，その環境で社内でどれほど離職が生まれているかも併せて語れると良いでしょう。
「他責な理由となっている」の具体例としては，「押し売りで売らなければならず，顧客のためにならなかった」という理由が代表例でしょうか。これは一見真っ当な退職理由に見えますが，「押し売りで売っている」のは営業マンである本人です。
上司の叱責が厳しいのもわかるのですが，目標数字を達成していれば，上司は文句を言いません。つまり「押し売りで売らずに達成できていない理由」を振り替えていないのです。
当然，厳しい営業を行う会社もあるので，そんなことを言われてもというのはわかるのですが，「押し売り」を退職の主な理由にするのは難しいでしょう。仮に退職理由にあげるのであれば，普段の営業目標は達成している必要があります。
まとめ
今回は3年以内の退職理由についてまとめました。退職理由は，3年以内に辞めた方のデメリットとなりがちです。どうしても前職の会社に悪い印象をもっている方も多いと思いますが，前職の悪口はタブーです。第三者が見て「それなら辞めるな」という理由を説明できるように準備をしましょう。
