頑張ってもなかなか給料が上がらないと感じる人も多いのではないでしょうか。仕事で成果を上げているにも関わらず，あまり給料が上がらず不満を抱えている人もいると思います。
そこで今回は，給料が上がらない理由として考えられる原因と給料を上げるための行動について解説していきます。これを読んでみなさんも給与UPを実現してみてください。
なぜ給与が上がらないのか？
大前提になりますが，日本ではここ20年ほど給与は上がっていません。国税庁が実施した「民間給与実態統計調査」によると，2000年の平均給与は461万円で， 2020年は433万円と減少しています。直近20年間は，400万円台前半と横ばいで推移しています。ここ20年ほど全体で給与が上がっていないことをまず覚えておきましょう。
ここからは日本全体で給与が上がっていない前提はありますが，もっと範囲の小さい個別で給与が下がっている理由を考えていきます。
個人の理由
・会社の評価制度を把握できていない
一般に，どの会社でも人事評価制度が導入されており，給料は人事評価制度の等級や評価によって決まります。評価制度の仕組みを知らずに働いていると，評価につながる働き方ができず，せっかく努力していても給料アップに結び付かない可能性が高いです。
スキルが不足している
会社は，その人のポジションや業務内容に見合う対価を給料として支払います。つまり，従業員のスキルに応じた給料が支払われます。行える業務の幅が広ければその分自分の価値は上がり，給料も比例して上がることが多いです。一方でスキルが不足していて，行える業務が限られていると会社としては給料を上げにくいでしょう。
仕事での成果が上げられていない
仕事上で，業績に貢献できるような成果を出していない場合も会社としては給料を上げにくいです。会社は基本的に成果主義であるため，成果に応じて昇給が判断され，給料にも反映されます。ただし，経理や総務，営業アシスタントなどのバックオフィス業務などは，成果が数字として表れないケースも多くあるでしょう。
会社や業界の理由
業界・会社の給与水準が低い
もともと給与水準が低い業界・会社だと，自分がどれだけ頑張ってもなかなか給料が上がらないこともあります。業界の給与水準が低いと，その給与水準に合わせて求人が出されることが多く，業界の中で突出した給与は支給されにくいのです。ただし，必ずしも上がらないというわけではなく，勤続年数やスキルに応じて上がることもあります。
会社の業績が悪い
会社の業績が悪いと，社員に給料として還元できる割合が少なくなります。想定していた売上額よりも実際の売上が伸びなければ，人件費に充てる余裕がなく，どれだけ会社に貢献しても給料が上がりにくくなります。
仕事そのものの付加価値が相対的に低い
実務経験を増やすことで生み出せる成果が増大する仕事内容であれば，経験年数とともに昇給となることが多いですが，仕事内容そのものの付加価値が高くない仕事の場合は，給料は上がりにくい傾向があります。特に，単純な作業が中心の仕事などはどうしても「いくらでも替わりがいる」と判断されてしまう傾向があります。
給与をあげるには？
給与水準が高い業界や企業を探す
前述のとおり，平均給与額は業界によって差があります。自分のスキルを他の業界で発揮できる可能性もあるので，給料アップを条件とするなら，平均給与水準も視野に入れて業界を見ることをおすすめします。
さらに，転職のハードルを考えると人手が足りない業界という視点も加えると良いです。人手が足りていない業界は給与が高い可能性もあるので，自身のスキルを活かせるのであれば，未経験業界にチャレンジすることも悪い選択肢ではないでしょう。
経験のある業界や職種で，経験者優遇を狙う
転職によって給料を上げるコツは自分のスキルをそのまま転職先で即戦力として活かすことができるという基準で転職先を選ぶことです。採用側の企業としても，教育のコストや時間がかかる未経験者よりも，経験者を良い待遇で迎え入れたほうが手っ取り早いと感じる採用担当者も多いです。
ただし，給料が高く設定されているのは即戦力として期待されているからであり，ハードワークや重い責任が伴うこともあり得ます。入社後のミスマッチを防ぐためにも，給料という基準だけではなく，仕事内容や社風など情報収集を怠らないようにしましょう。
まとめ
今回は，給与があがらない理由や給与を上げる方法についてお話しました。給与が上がらないと，会社や国のせいだと思ってしまうことも多くなります。当然その原因もありますが，個人の年収であれば自分の努力でなんとかなることも多いので，常に諦めず頑張っていきましょう。
