転職活動で企業から内定をもらった後，入社の意思確認や労働条件に関する疑問を解消する場として，「オファー面談」が設定される場合があります。新しい職場に入ったあとで「実際に入社したら求人票と労働条件が違っていた」といったトラブルを避けるために，オファー面談でやり取りする内容やその場で質問すべき確認事項について解説していきます。
オファー面談の目的とは？
オファー面談とは，企業と内定者との間で，労働条件や業務内容を確認した上で入社の合意を図ることを目的とした面談です。「条件面談」や「処遇面談」とも呼ばれ，一般的には最終面接に合格した内定者に対して行われます。基本的に選考の場ではないので，ここで不採用となる心配はほとんどありません。
それでは，オファー面談で話し合う内容を具体的に紹介していきます。
労働条件をすり合わせる
オファー面談では，はじめに人事担当者から契約期間，賃金，就業場所，就業時間，休日・休暇等の労働条件や会社における各種制度などの詳しい説明が行われます。説明の中で疑問や不安な点があれば，積極的に質問して解決するようにしましょう。
また，どうしても譲れない条件があるときは，この場が交渉する最後のチャンスとなります。内容によっては，より希望に沿った条件での雇用を検討してくれるかもしれません。入社前と入社後のイメージに齟齬が生じることがないよう，事前にしっかりとすり合わせるようにしましょう。
配属部署と業務内容を確認する
企業によっては，人事担当者からの説明のあと，配属予定の部署の社員が同席し，業務内容に関する具体的な説明やアドバイスなどをしてくれる場合があります。現場の雰囲気が知りたいときは，オフィスの見学や現場メンバーとの会食をセッティングしてもらえないか相談してみましょう。お互いにミスマッチを防ぐことがオファー面談の目的なので，要望を聞き受けてくれる場合が多いです。
入社の合意を図る
労働条件や業務内容の説明を受けた上で双方が納得できる状態となれば，入社に向けた具体的な話し合いを進める場合もあります。実際に内定を承諾する気持ちがあるかという意思確認や他社の選考状況について問われることもあるでしょう。入社する意思があれば，入社希望日などもすり合わせることになるので，事前に自分の希望を整理しておくと良いでしょう。
オファー面談がない場合もあるので，必要な場合は希望しましょう
オファー面談は，法的に義務付けられているものではないため，必ず実施されるわけではありません。企業が労働者を採用する際，少なくともその労働者に対して「労働条件通知書」という書類を交付するよう法的に義務づけられています。そこに労働条件に関する詳しい内容が明示されているので，オファー面談がない場合は受け取った書面を自身でしっかり確認しておいてください。
また，書面を見ても不明点がある場合や，詳細を伺いたい場合はオファー面談を依頼してみましょう。気軽に「会社についての説明を聞きたい」と申し出てもらえれば，断ってくる企業はほとんどないでしょう。
まとめ
今回はオファー面談について解説しました。オファー面談は入社前に企業のことを知ることができたり，交渉できる最後の場となります。不安点や疑問点がある場合は積極的に活用するようにしましょう。
